こどもの早期英語教育が必須の理由は、大きく分けて以下の２つ。
- 日本型雇用システム崩壊
- AI化による大失業時代
もう始まっている企業改革と大リストラに対処しないと手遅れになります。
この記事は、決して危機感をあおっているのではありません。
誰もが10年先と予測したことが、早くも現実になってきていることをお伝えします。
目次
こどもの早期英語教育が必須の理由1、日本型雇用システム崩壊
日本型雇用システムとは、メンバーシップ型と呼ばれ、「人に仕事を割り当てる」という形態。
そして、2020年現在崩壊が始まっています。
要因は、企業の大量生産時代が終わり、経済成長がほぼ止まったからです。
各企業の社員雇用はこれから成果主義に大きく変わります。
会社も社員も生き残りをかけた、熾烈な競争社会になります。
そして、多くの就職難民がでるでしょう。
どういうことなのか？．．詳しくお伝えします。
メンバーシップ型からジョブ型雇用への転換
メンバーシップ型は、日本企業独自の「終身雇用」「年功序列」でした。
しかし、企業の大量生産時代が終わり、経済成長がほぼ止まったため、高い給料の中年社員雇用を続けると赤字に転換します。
そこで、結果を重視した、専門性に長けた高いスキルのある社員を雇用するという社会に転換します。
「個の力」を評価する「ジョブ型雇用」と言います。
日本流メンバーシップ型は、社員の「年齢、勤続年数」や「人間性、努力家」を評価してきました。
分かりやすく表現すると、「人に仕事を割り当てる」。
一方ジョブ型は、「売り上げアップ(攻め)」または「コスト低減(守り)」の結果のみが絶対条件で、メンバーシップ型で見られた温情はありません。
分かりやすく表現すると、「仕事に人を割り当てる」。
欧米先進国の雇用形態は、ジョブ型ですが、遅れて日本もジョブ型が本格化したのです。
これから会社員で安定して生き延びていくには、「個の力」とさらなるキャリアアップが必須になります。
40歳代強制定年と週休3～4日制度が始まった
40歳代強制定年は、生産性に見合わない賃金を払っている社員がターゲットになるでしょう。
「給料が上がらないうちには40歳代まで」という思考ですね。
家のローンは60歳くらいで完済。
その後は年金をもらって、悠々自適の生活。
といったプランは、もう成り立たず崩壊しました。
40歳代以上で会社から雇用(契約)されるためには、十分なキャリア(個の力)を複数持つこと。
「会社にいれば給料をもらえる」から、「自力で会社から給料をもらう」に変わってきています。
それを裏付けるのがトヨタなどをはじめに、大企業は「終身雇用と定期昇給の撤廃」に続々と追従。
↓トヨタ、一律定昇見直し 成果主義を拡大↓【日本経済新聞】
http://mip.y-ml.com/_cs?m=0001&c=9099&u=12377
さらに「みずほフィナンシャルグループ」は希望する社員を対象に、週休3～4日制度を2020年12月に導入する方針を公表。
給料は60～80%に減収。
背景は、働き方改革と企業生き残りの大規模なコスト低減ですね。
(ハッキリ言って、リストラ！)
そして新型コロナ感染が追い撃ちをかけ、社会変化のスピードを加速しました。
勝ち組と負け組の二極化で貧富の差はさらに拡大
これからの時代で勝ち組とは、前に述べたキャリア(個の力)と資本力です。
資本力とは会社を立ち上げ、起業することではなく、会社を買うことです
負け組は先ずキャリアの無い失業者。
もうひとつは、「※マックジョブ型雇用」と言って、マニュアルに沿った単純作業者。
いわゆる「非正規労働者」です。
マクドナルドの仕事のようにマニュアルだけをこなしていればできる仕事。
(ズバリ、日本での呼び名は非正規労働者)
勝ち組と負け組の貧富の差はさらに拡大、二極化するでしょう。
あなたの子どもも将来、勝ち組になりたいですか？
食べれなくてもいい。好きな仕事する！のどちらでしょうか？
これが、こどもの早期英語教育が必須の理由の１つ目です。
こどもの早期英語教育が必須の理由2、AI化による大失業
「今後10～20年で49%の仕事が機械に取って代わられる高いリスクがある」。
(オックスフォード大学のマイケル A. オズボーン准教授とカール・ベネディクト・フレイ博士の共同研究論文引用。)
すでに知れわたっていますが、「2030年ころから日本労働人口の約半分がAIに仕事を奪われる」という論文です。
2020年現在、その動きは活発化しだしましたね。
早ければ2030年頃からおよそ3,000万人の労働者が失業する可能性も危惧されています。
では生き残る職業は？
人対人の仕事やAIがまだ対応できない芸術や学問、プログラミングなどの専門知識分野になる。
芸術や学問は、一般的に現実味がないので、生き残る職業はプログラミングなどの専門知識分野です。
とくにプログラミングなどの専門知識分野には必ず英語が伴います。
外国人とのコミュニケーションが避けて通れないからです。
以上が、子どもの早期英語教育が必須の理由の２つ目です。
今までは、会社の仕事で英語ができると目立って格好良かったですが、給与査定でほとんど評価ゼロ。
しかしこれからは、「ジョブ型雇用」で英語は必須になります。
子どもの早期英語教育は小学校に任せられるか？
学校だけの教育では、英語もプログラミングも優秀な子どもは育成できないと考えています。
英語の教育方法だけではなく、単位が少なすぎですね。
別記事小学校3年生から始まる英語教育の授業内容と問題点【2020】でお伝えしましたが、小学校の英語活動単位は足りないと思います。
小学3,4年生で年間およそ35単位。
小学5,6年生で年間およそ70単位。
単刀直入に言うと、小学校以外のオンライン塾やネイティブスクールなどをメインにし、小学校教育は補足にしたほうがベストだと考えます。
なぜならば、わたしが実際に、ネイティブスクールに2年間通った経験から強く感じているからです。
ネイティブスクールは実際の英会話を体得できます。
今の学校教育はどうか分かりませんが、文法優先の学校授業ではいくらやってもスキルアップしませんね。
この問題については別記事で、ネイティブスクール体験談や学校教育との大きな違いを説明していきます。
まとめ
- 日本型雇用システムは崩壊し、これからの企業採用は「個の力」を評価する「ジョブ型雇用」になる。
- 勝ち組と負け組の二極化で貧富の差はさらに拡大。
- 小学校だけの教育では、英語もプログラミングも優秀な子どもは育成できない。
オンライン塾やネイティブスクールをメインにし、小学校教育は補足にしたほうがベスト。 - 今までは、英語ができると目立って格好良かったが、これからは「ジョブ型雇用」で必須。
とくに小学校だけの教育では、英語もプログラミングも優秀な子どもは育成できないのが重要課題ですね。
小学校教育ではインプット教育しかできず、肝心のアウトプットは無理でしょう。
わたしの体験からアウトプット教育の実際をお伝えします。
